調べ方がわかる本。「情報調査力のプロフェッショナル」の書評

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情報調査力のプロフェッショナル―ビジネスの質を高める「調べる力」

ビジネスリサーチの対象を企業、人物、業界・市場、消費者に分類し、調べ方を説明。調べ方の方法を列挙しただけのノウハウ本ではなく、なぜそういう調べ方をするのか考え方も分かる読み物であり、納得性が高かった。

学びたいこと

1. 企業
2. 業界・市場
3. 人物
4. 消費者
5. 図書館の活用

企業

「会社四季報 未上場版」にも収録されないような中堅・小規模企業の場合、民間企業信用調査機関を活用する。
東京商工リサーチ「tsr-van2」(207万社)、帝国データバンク「COSMOS」(124万社)のデータベース[有料]にアクセスするか、そこから有力・優良企業を抜粋した「東商信用録」(掲載28万社)、「帝国データバンク会社年鑑」(掲載14万社)を図書館・資料室で見る[無料]とよい。日経テレコン21、日経goo、ジー・サーチなどの総合ビジネス・データベース[有料]を活用してもよい。

業界・市場

ニュースについては新聞より先に雑誌(業界紙)を調べて内容・量を推定するとよい。業界紙の記事は、日外アソシーエツ「MAGAZINEPLUS」(3万誌)[有料]や国会図書館蔵書検索(NDL-OPAC)(1万誌)[無料]で検索できる。国会図書館では記事コピーを申し込める[有料]。

刊行されている業界紙の種類は「雑誌新聞総かたろぐ」(雑誌1万8千、新聞4千)で調べるとよい。内容は工業会などに併設の専門図書館で読むとよい。

市場調査について、政府統計、業界団体(工業会)による統計・資料、民間調査会社のレポート、新聞雑誌・記事を一覧で知りたいときは、マーケティング・データ・バンク[有料]を活用するとよい。

人物

ダイアモンド社「会社職員録」[有料]では有力企業について、役員・部長クラスまでの役職・肩書き、入社年、出身地、出身校、生年月日程度がわかる。(現在は廃刊されD-VISION NET)日経テレコン21からアクセスできる「日経WHO'S WHO」[有料]も部長クラスまでのプロフィールをカバーしている。

企業以外(政界、教育界、芸術界)もカバーするものとしては「人事興信録」があり、経歴、肩書き、趣味、家族構成などの情報がある。

消費者

インターネット調査は世論調査と比べて相当のバイアスがあるので注意。

図書館の活用

まず日比谷図書館、中央図書館、業界ごとの専門図書館で調べる。国会図書館は使い勝手が悪いのであまり使わない。

感想

無料の情報源と有料の情報源を活用して、目的に沿ったビジネスリサーチを短時間で効果的に進める実践ノウハウがまとめられている。
自分なりの調査方法を考えていく上で、多くのヒントがあり参考になった。

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