外交官出身の著者がアメリカの本音を語る! アメリカとはどんな国なのか

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教科書やニュースではわからない 最もリアルなアメリカ入門

概要

「日本を、そして世界を追い詰めるアメリカ。その動きが止められないのだとしたら、わが国はいったいどうすればよいのか。私たちはどう生きればよいのか。」外交官出身の著者がアメリカの本音を語ります!!

アメリカ金融界の支配者とは誰か

投資銀行のゴールドマン・サックス社や投資ファンドの「カーライル」などは有名でこそあれ、アメリカでのポジションは「新参者」。モルガン・スタンレーやバンク・オブ・アメリカ、シティ・グループなどはアメリカの根幹を成してきた金融機関とみなされる。

スタンダート・アンド・プアーズなどの「格付け機関」は米国債格下げなどの実績があり、アメリカ政府すら追い詰める程の力を持っているかのように見えるが、実際は直接お金を扱う金融機関の周辺企業との認識しかされない。また、ウォール街以外にも有力な金融機関は多く存在している。

リーダーシップ論の発祥が「アメリカ」である理由

みんが同じような顔つきをしていて、同じ言葉を喋っているのが当たり前である日本と異なり、アメリカでは「人種」や「出身国」がバラバラであり、1つにまとまることが当然ではない。だからこそアメリカにおいては「人々を束ねること、1つにまとめられること」が社会的な課題とされ、優れた研究が積み重ねられてきた。

また、そうした環境であるが故に「軍隊」というネットワークが、無視できない役割を果たしている。アメリカといえば「経済」「民間」と考えがちであるが、そこにネットワークとしての「軍隊」という切り口を覚えておく必要がある。

ソーシャル・メディアによるアメリカの情報支配

アメリカにとってはそもそも「軍」が開発したものであり、「インテリジェンス機関」であり、「政治」のための道具。日本(人)にとってはインターネットはビジネスのためのツール。

CIAは投資ファンドによって、自らの活動に有意義な研究開発を行っているヴェンチャー企業への投資を頻繁に行っている。

アプリ開発1つにおいても、アメリカの基準から外れた場合には削除されることも。なぜなら、プラットフォームを提供しているのはグーグル、アップル、マイクロソフトなどのアメリカ企業であるから。日本が誇るコンテンツ産業の代名詞であるアニメのうち3割は「暴力的」「児童ポルノ」などといった理由から除外される。

感想

昨今ではTPPへの加入について、経済的にメリットがあるとかデメリットのほうが多いなどが、ニュース、新聞、新書など様々なメディアで取り上げられております。が、必ずしも経済的なメリットだけではない、アメリカという国家の思考がこの本から学ぶことができます。

今回のまとめでは、自分も興味の強い部分を中心にまとめをさせていただきましたが、上記以外にも勉強になることの多い、非常にボリュームのある1冊でした。
著者様や出版社様のまとめでは各章のポイントもまとめてありますので、そちらも参考にしていただけたらと思います。

著者様まとめ
http://bukupe.com/summary/2476
出版社様まとめ
http://bukupe.com/summary/2478

我々の生活から切っても切り離せないアメリカの本音を、この本から学習しましょう!!

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