会計学初心者におすすめ! 会計のカリスマに学ぶ会計の基本

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非常識会計学!―世界一シンプルな会計理論

まえがき

非常識会計学は「さおだけ屋は~~」の山田先生と公認会計士受験生の間ではカリスマ講師である石井先生の共著です。講義形式で書かれており、会計学初心者でもスラスラ読める良書です。

第一章

お金の使って初めて見返りが得られる。

企業は、お金を払ってその見返りを得る組織といえます。
①給料を払って⇒従業員に働いてもらい⇒売り上げという見返りを得る
②家賃を払って⇒店舗を確保し⇒売り上げという見返りを得る

企業活動における経済的な成果と経済的な犠牲をできる限り因果関係に即して把握すべき。
この原則を「費用収益対応の原則」という。

第二章

因果関係ってどんな関係?

①大根一本を150円で仕入れる(経済的な犠牲)
②それを180円で売る。(経済的な成果)
このような収益と費用が特定の生産物によって結び付けられて、直接的に因果関係を確認しうる対応を「個別的対応」という。

①店舗の家賃を1年間払った。(経済的な犠牲)
②1年間の売り上げが確保できた。(経済的な成果)
このように収益と費用が1年間という会計期間によって結びつけられて、間接的に認めうる対応を「期間的対応」という。

決算とは会計期間ごとに収益や費用等を確定して、財務諸表を作成することをいう。
財務諸表とはお金の流れを表した複数の表である。

会計情報の敵犠牲を確保するため、継続する企業活動を人為的に区切って一定期間を設定し、この期間を単位として会計の計算を行うという企業会計上の前提を「会計期間の公準」という。
一定期間を単位として行う損益計算のことを期間損益計算という。

第三章

「本当の儲け」と「ウソの儲け」

会計学では「収益が実現する」というのは収入に相当する金額のお金が企業に入ってくることをいう。
①「商品などを取引先の渡す(外部者への提供)」
②「現金(請求権)の受領」
の2要件(実現の要件という)を満たしたときに収益を計上する原則を「実現主義の原則」と呼ぶ。

「実現主義の原則による収益の計上」のことをより具体的には「販売基準による収益の計上」という。
通常の「販売」では、商品や製品を出荷した時点で売上という収益を計上する。これを「出荷基準」という。

第四章

土地や建物も棚から卸すの?

資産には現金そのものや現金を受け取る権利を表す資産がある一方で、将来費用になる資産もある。
経済的便益説に基くと
「資産」とは将来において、発現すると期待される経済的便益が当該企業に帰属し、かつ貨幣額によって合理的に測定できるものをいう。

「棚卸資産」とは、
企業の生産活動、販売活動及び一般管理活動において消費される資産であって、その費消部分を物量的に把握できるものをいう。具体的には
①業務において販売するために保有する財貨又は用役(商品、製品)※
②販売を目的として現に製造中の財貨または用役(仕掛品)
③販売目的の財貨用役を生産するために短期間に消費されるべき財貨(原材料)
④販売活動及び一般管理活動において短期間に消費されるべき財貨(荷造用消耗品、事務用消耗品)
※不動産業者が販売するために保有している土地や建物も棚卸資産となる。

第五章

犠牲と成果を結びつけるにはどうすればいいの?

経済価値の費消事実が生じたときに費用を計上する原則を発生主義の原則という。
資産の取得原価のうちその費消部分を当期の費用として配分するとともに未費消部分を次期以降の費用として配分すべきことを要求する原則を「費用配分の原則」という。

第六章

売った商品の仕入れ値がわからないときにはどうしよう?

「先入先出法」とは、最も古くに取得されたものから順次払出が行われ、期末棚卸品は最も新しく取得されたものからなると仮定して払出し及び期末棚卸品の価値の計算する方法をいう。
「後入先出法」とは、もっとも新しく取得されたものから順次払出が行われ、期末棚卸品は最も古くに取得されたものからなると仮定して、払出し品及び期末棚卸品の価値を計算する方法をいう。
「個別法」とは棚卸資産の取得原価が異なるごとに区別して記録し、そのここの実際原価によって払出し品及び期末棚卸品の価格を計算する方法をいう。

第七章

商品の価値が下がったらどうする?

棚卸資産の期末意原価を、次期に繰り越されることとなった試算の原価取得を基準に決定する方法を「原価基準」(「原価主義」や「原価法」)と(も)いう。

企業の財政に不利な易経を及ぼす可能性がある場合には、これに備えて適当に健全な会計処理をしなければならない。これを保守付議の原則という。

棚卸資産の期末評価にあたり、その時下が原価よりも下落しtら時は、原価によって評価する方法を認めている。これを低価基準という。

第八章

いずれダメになるならいつ費用にすればいいの?

費用分配の原則に基いて、有形固定資産の原価取得をその耐用期間における各事業年度に分配する手続きを「減価償却」という。

ある特定の資産に姿形を変えていた資本が、元の現金という姿に戻ることを投下資本の回収という。

第九章

企業の個性は尊重される?

複数の会計処理方法の中から、最も妥当と判断されるものを企業が選択して適用する自由を認める原則を経理自由の原則という。

企業会計は、その処理の原則及び手続を毎期継続して適用し、みだりにこれを変更してはならない。これを継続的の原則という。

第十章

費用を計上したいが貸方科目がない?

引当金とは、当期に帰属する費用または損失の見積り計上に伴って生ずる会計技術上の貸方項目をいう。

第十一章

V字回復のトリック?

期間損益上、当期の収益に対応する費用の見積り計上のために設定される引当金を「費用性引当金」という。

将来発生する可能性の高い特定の損失に備えるために設定される引当金を「損失性引当金」という。

第十二章

負債は債務とは限らない?

経済的負担説によると、負債とは当該企業が負うべき経済的負担であって、かつ、その負担額を貨幣額によって合理的に測定できるものをいう。

第十三章

元手と儲けは株主のもの?

資金の調達源泉の観点から、自己資本を、振込資本、評価替資本、受贈資本及び稼得資本の4つに分類することを「資本の源泉別分類」という。

第十四章

粉飾決算は絶対にいけない

企業会計は、企業の財務状態及び経営成績に関して、真実な報告を提供しなければならない。これを真実性の原則という。

「真実な報告」が1つに限定されず、複数の「真実な報告」が存在することを「相対的真実性」という。

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