【要約】 リーン・スタートアップ ―ムダのない起業プロセスでイノベーションを生みだす

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リーン・スタートアップ  ―ムダのない起業プロセスでイノベーションを生みだす

<はじめに>
 リーン・スタート方式
1.アントレプレナーはあらゆるところにいる。
2.起業とはマネジメントである
  スタートアップとは製品ではなく組織である
3.検証による学び
4.構築ー計画ー学習
  アイデアを製品にする、顧客の反応を計測する、そして方向転換するか辛抱するかを判断する
  これがスタートアップの基本である。成功するにはフィードバックループを順調に回すように社内の仕組みを調整しなければならない。
5.革新会計
  アントレプレナーはおもしろくない部分に注力する必要がある。
  進捗状況の計測方法やチェックポイントの設定方法、優先順位の策定方法などの部分
第一部 ビジョン
<第一章 スタート>
・リーン・スタートアップのルーツ
 リーン・スタートアップという名前はトヨタのリーン生産方式にちなんだもの
 それぞれ専門の分野で成績を上げるように求めるのではなく、機能横断的なチームとして学びの中間目標を達成するように求めるべき

 つまり、リーン・スタートアップとはサイクルタイムの短縮と顧客に対する洞察大いなるビジョン待望と様々なポイントに等しく気を配りながら「検証による学び」を通して画期的な新製品を開発する方法

<第2章 定義>
・アントレプレナーにとってスタートアップとは何か
 スタートアップとは、とてつもなく不確実な状態で新しい製品やサービスを作り出さなければならない人的組織
 ある会社とのかかわりを通じて顧客が体験することは、すべてその会社の製品だと考える。

<第3章 学び>
アントレプレナーとしての経験が年単位で増えると、自分たちが作ってるのは誰も欲しがらないものなんじゃないだろうか。スケジュールや予算を守ることにどんな意味があるのだろうか。1日の終わりに私が間違いなく言えるのは「終日、部下を忙しく働かせてお金を使った」ということだけ。

・価値とムダ
 リーンな考え方における価値とは顧客にとってのメリットを提供するものを指し、それ以外はすべて無駄だと考える。
 スタートアップというのは、不確実性を必ずもつものだからスタートアップの場合価値の定義自体を見直す必要がある。
 問うべきなのは「この製品を作るべきか」であり「このような製品やサービスを中心に持続可能な事業が構築できるか」である。

<第4章 実験>
・大きく考え小さくスタートする。
・長期的な変化を起こすため今すぐ実験に取り掛かる
・分解
 価値仮説とは顧客が使うようになったとき、製品やサービスが本当に価値を提供できるか否かを判断するもの
 成長仮説とは新しい顧客が製品やサービスをどうとらえるかを判断するものだ

・実験は製品である
 1.われわれが解決しようとしている問題に消費者は気付いているか
 2.解決策があれば消費者はそれを買うか?
 3.我々から買ってくれるか
 4.その問題の解決策をわれわれは用意できるか

十分な調査に基づく計画を信じるという一般的な総括マネジメント手法の常識を乗り越えなければならない点

第2部 舵取り
ビジョンから舵取りへ
 フィードバックには、定性的なもの(何が気に入って何が気に入らないか)と定量的なもの(何人が利用して何人が役に立つと思ったか)
大事なのは、フィードバックループの一周に要するトータルの時間を最小にすることだ

<第5章 始動>
成功と失敗を分ける鍵は、計画のうまくいっている部分と道を誤っている部分を見つけられるだけの先見性と能力、ツールをアントレプレナーが持っており、戦略を状況に順応させられるか否かである。

アントレプレナーは「事務所を出て」学び始めなければならない。
現地・現物「自分で行ってみること」

・デザインと顧客の原型
 最初に顧客と接するとき求めるのは、最終的な回答ではない。どういう人が見込み客なのか、また彼らがどういう問題を抱えているのかを大まかに理解するのが目的

<第6章 構築・検証>
MVPは基礎となる事業仮説を検証するものなのだ

MVPに必要だと思う機能は多すぎる。どうだろうかと少しでも迷ったらシンプルにすべきだ

やらなくても学び始めることはどれほど重要に見えてもすべて無駄これがMVPについて学ぶべきこと

・誰が顧客なのかが分からなければ何が品質かもわからない。
常に問わなければならないのが、「顧客と我々で評価が違っていないか」である

・MVPを作る際の問題
 勝ちたければ他よりも早いスピードで学ぶしか道はない

・MVPから革新会計へ
 サイクルの繰り返しを決めておき、MVPでどのような結果が出ても絶対に希望は捨てないと、あらかじめ心に決めておかなければならない。

スタートアップが大きな危機に直面するのは、社外の関係者や投資家の信頼が揺らいだ時だ。

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